高次脳機能障害の診断基準ガイド

高次脳機能障害は専門家でも判断が難しく、診断基準が分かりにくいものです。

自分や家族の診断結果がどうなるのか、とても気がかりだと思います。

交通事故に強い弁護士は診断や検査に当たってのサポートも行いますので、気になることを相談してみてください。

高次脳機能障害の診断基準

実際に高次脳機能障害であるという診断を受けるためのポイントはありますか?

高次脳機能障害の診断基準には大きく分けて3つのポイントがあります。まずはそのポイントを把握しましょう。

それらのポイントを押さえておけば、診断の見込みや診断結果の理解がしやすくなりますね。

高次脳機能障害の診断基準のポイントは、①主要症状②検査所見③除外項目、の3点が挙げられます。これらのポイントを理解することで症状を正しく理解し、正しい診断を受けることにつながります。
以下ではこれらのポイントについて詳しく説明していきます。

診断基準 意味
主要症状 記憶障害や注意障害といった症状が見られるか
検査所見 MRIやCTなどの検査で異常が見られるか
除外項目 原因と見られる事故・病気より以前から、同様の症状が出てはいなかったか

主要症状

記憶障害、注意障害、遂行機能障害、社会的行動障害などが主要症状に該当します。詳しくは別ページで説明しましたが、これらの症状の内いずれかでも見られることが、高次脳機能障害の診断を受けるためには必要です。

また、そもそもの高次脳機能障害の原因であると思われる事故や病気が無ければ、高次脳機能障害の診断を受けるのは難しいでしょう。

検査所見

MRIやCTスキャンによる画像データで脳に傷や萎縮が見られるか、脳波検査で異常が見られるか、こういった客観的な情報が診断において重要になります。

検査結果の画像や、その画像をもとにした診断書などがあれば、高次脳機能障害の診断を受ける可能性は高まるでしょう。

主要症状は見られるが検査所見は見られない場合などは、診断の際に慎重な判断が必要になります。しかし、検査所見が無ければ、必ずしも高次脳機能障害の診断を受けないというわけではありません。

除外項目

原因と見られる事故・病気より前から記憶障害などの症状が出ていた場合は、事故・病気と症状は無関係として、高次脳機能障害の診断を受けられない可能性が強いでしょう。

ただし、事故・病気以後で症状が著しく悪化している場合は高次脳機能障害の診断を受ける可能性は考えられます。

高次脳機能障害の診断を得るためには

診断基準については分かりました。ですが専門家のお医者さん相手に診断してもらえるようお願いするのは、中々ハードルが高いです。

患者さんの事情によっては弁護士がサポートできる場合がありますよ。

法律の専門家ならではのノウハウがあるんですね。

高次脳機能障害の診断を受けられるかどうかによって、保険会社からの補償額が大きく変わる場面は多々あります。ご本人やご家族だけで診断を受けるのが難しい時は専門家の助けを借りましょう。

弁護士が診断のサポートで力を発揮できるのは、主に相談者が交通事故に遭ったケースになります。

原因 弁護士のサポート
交通事故 事故の相手方から補償を受けるための、示談や治療全般のサポート
その他 労災事故、自損事故などで補償を受けるためのサポート

高次脳機能障害の後遺障害認定

交通事故の被害に遭った場合などは、事故の相手方から正当な補償を受けるために後遺障害の認定を受けることが重要になります。

高次脳機能障害も後遺障害の一種として認定の対象になりますが、実際に認定を受けるのは決して簡単ではありません。

認定を受けられないと、大幅に低い金額の補償しか受けられないか、場合によっては全く補償が受けられない恐れがあります。

弁護士によるサポート

治療・通院と相手方との交渉を並行して進めていくことは、大抵の場合ご本人やご家族の大きな負担になるものです。

そこで、相手方との交渉を代行し、負担を少しでも和らげ正当な補償を受け取れるようにするために、弁護士に依頼する必要が生じてきます。

交通事故や後遺障害認定に強い弁護士は、正当な補償を受けるためのサポートの一環として、

医師へ検査や診断書作成依頼を行っていきます

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